2008年9月11日（木）付けの日本経済新聞夕刊の「生活」ページに、「新型インフルエンザ家族を守るには…」という記事が掲載されていました。

新型インフルエンザとは、過去に人類が経験したタイプとは全く異なるウイルスによるインフルエンザで、近い将来、大流行し、死亡率も高くなる可能性があると言われてます。

しかし、発病の可能性や症状がよく分からない上、生活への影響に関する情報もありません。

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国立感染症研究所の谷口清州・感染症情報センター第一室長は、「なるべく自宅にいて、他人との接触を避けることが対策」と指摘しています。

厚生労働省も、各家庭で最低2週間分の食料や日用品を備蓄するように呼びかけています。

備蓄の基本は、地震への対応と同じですが、新型インフルエンザ対策として重要なのは、不織布製のマスクや速乾式の消毒剤です。

国立感染症研の谷口室長は、「いざという時のために、自宅にマスクを常備し、ペットボトルの水や米、保存期間の長い乾麺なども常に多めに買うように心がけている」と言います。

子供が通う学校が閉鎖になったり、遠方にいる親が発症したりした時の対応を、事前に家族で話し合っておくことも大切です。

企業や地域でも、注意喚起のポスターや備蓄品リストを書いたパンフレットなどを作成しています。

「マスクをつけるだけで、ウイルス拡散を抑える効果は高い。自分と自分の家族を守るために、何を備えるか、さらには、地域や社会全体でどう対応すべきかを、今から一人ひとりが考えて欲しい」と、谷口室長は、話しています。

さんプラザコンタクトレンズでも、インフルエンザ対策として、社内用にマスクなどを確保しました。