コロナの波　最初の波

コロナの波は昨年2021年末までに5回ありました。 　

最初の波は、2020年1月16日に初の感染者の確認が発表され、

2月13日には初の死者が出ました。

3月下旬から感染者が急増し、

3月27日には全国の新規陽性者が初めて100人を超えました。

全国の1日あたりの新規陽性者の報告数が720人を記録した

2020年4月11日をピークとする流行（第1波）でした。

初の「緊急事態宣言」

（2020年3月～5月ごろ）が発令されました。

コロナの波　第２波　陽はまた昇る　コロナが広がっても、

7月から8月にかけて、第1波を上回る感染者数です。

飲食店など繁華街での感染例が多く報告され、

そこから全国に感染が広がっていきました。

当初は若い世代の感染者が多いのが特徴でしたが、

中高年層へも感染が広がり、

感染経路も会食や飲み会が目立つようになりました。 　

第2波では緊急事態宣言は発出されず、

感染拡大した自治体で酒類を提供する

飲食店やカラオケ店への営業時間の短縮要請が行われました。

7月22日には政府の観光支援事業「Go Toトラベル」が

東京都発着分を除いてスタートしました。

コロナの波  第３波　日はまた昇る　新しい歳に

2021年に入ると、感染のヤマがひときわ大きくなり、

1月8日には全国で7956人まで急増しました。

これが「第3波」です。

コロナの波　第４波

２０２１年3月下旬からは

再び感染が拡大して「第4波」が襲来です。

5月8日に全国で7234人の感染者が報告されました。 　

第4波は、3月下旬から大阪府や兵庫県で

急激に感染者が増え始めました。

政府はここで新しいコロナ対策

「まん延防止等重点措置」を発令しました。

緊急事態宣言に至らないように

予防的・集中的な対策を取ることが狙いです。

4月5日から大阪、兵庫、宮城の

3府県に初めて適用されました。

第4波が関西で急激に広がった大きな要因は

「変異ウイルス」です。

この頃の感染の主体は、

英国で見つかった変異ウイルス（アルファ株）で、

従来型ウイルスよりも感染力が強いとされました。

関西では、従来株からこの

アルファ株への置き換わりが急速に進行したのです。 　

第4波では、

大阪の感染者数が東京を上回っていたことも特徴です。

大阪府では4月28日と5月1日に1260人を記録し、

過去最多を更新しました。 　

政府は4月25日から、

3回目となる緊急事態宣言を東京、大阪、兵庫、京都の

4都府県に発出しました。 　

ゴールデンウイークを見据えたこの宣言は、

飲食店での酒類提供を禁じるなど

前回よりも強い措置が盛り込まれました。

飲食店には午後8時までの時短営業を求めたほか、

酒類やカラオケを提供する飲食店には休業を要請しました。

さらに大型商業施設にも休業を要請し、

大規模イベントは原則無観客で行うことを主催者に求めました。

コロナの波　第５波

2021年7月に入るとまた感染が急拡大します。「第5波」です。

8月20日には全国で2万5995人と当時の過去最多を記録。

東京都でも8月13日に5908人の感染が報告されました。

「第5波」がこれほど急激に拡大したのは、

アルファ株以上に感染力が強いとされる

インド由来の「デルタ株の猛威」の影響が指摘されます。

専門家によると、デルタ株は従来株より2倍、

アルファ株より1.5倍程度、感染力が強いといわれました。 　

「第5波」のもう一つの特徴は、

感染者の年齢構成です。

4月以降、65歳以上の高齢者にワクチン接種が進んだ結果、

新規陽性者に占める高齢者の比率は減少していました。

その一方で、50代以下の中高年、

若年層の感染が拡大しました。　

感染急拡大の影響で、

東京を中心とした都市部の医療が

危機的な状況に陥りました。

8月20日の都のモニタリング会議は

「40代・50代を中心に、重症患者が急激に増加しており、

救急医療や予定手術等の通常医療も含めて

医療提供体制は深刻な機能不全に陥っている」と警告。

また、この時期は自宅療養中の死亡者も相次いで報告され、

同会議は「深刻な事態」と憂慮しました。

資料出典　Ｙａｈｏｏ！ニュース

コロナの波　第６波　コロナが蔓延しても　陽はまた昇る　

2022年の年明け早々、

これまでにないレベルでの急激な感染拡大が始まっています。

2月3日には全国で初めて10万人を突破、

東京都では2月2日に初めて2万人を超え、

それぞれ過去最多を更新しました。

新たな感染拡大が始まっています。

沖縄県では1月6日、981人の新規陽性者が報告されました。

同日開かれた東京都のモニタリング会議は

「新規陽性者数の増加比が著しく上昇し、

これまでに経験したことのない高い水準になった。

デルタ株からオミクロン株への置き換わりによる、

急速な感染拡大に警戒する必要がある」と指摘しています。 　

オミクロン株の特徴について、

政府のコロナ対策分科会の尾身茂会長は昨年末の会見で、

英国や南アフリカなどのオミクロン株流行地域では、

感染者が倍増するのにかかる時間（倍加時間）が

2日から3日と「極めて短い」との報告を紹介し、

「市中感染が始まると急速に感染拡大する可能性がある」

と警戒感を示していました。

　

政府は1月9日から沖縄、山口、広島の3県を対象に、

まん延防止等重点措置を適用しました。

しかし感染拡大は止まらず、

“第6波”の様相を呈しています。

1月18日には全国で3万人の大台を超え、

22日には東京都で1万人を突破。

この時点で過去最多の新規陽性者が報告されました。 　

1月21日からはまん延防止等重点措置を東京、愛知など

13都県を対象に追加。

さらに1月27日からは大阪や北海道、

福岡など18道府県が追加され、

2月5日からは和歌山県も加わり、

対象地域は計35都道府県まで拡大しています。 　

感染者数は2月に入っても過去最多を更新し続け、

2月3日には全国で10万4472人と初めて10万人を突破。

2月2日には東京都で2万1576人と初めて2万人を超え、

大阪府では1万9615人と2万人に迫り、

それぞれ過去最多を更新しました。 　

厚生労働省の専門家組織

「コロナ対策アドバイザリーボード」は

2月2日の評価分析で、

「デルタ株に比べ、世代時間が約2日（デルタ株は約5日）に短縮、

倍加時間と潜伏期間も短縮」しているとし、

「再感染リスクや二次感染リスクが高く、

感染拡大の速度も非常に速いことが確認されている」と説明。

さらに重症度については

「デルタ株に比べて相対的に入院のリスク、

重症化のリスクが低い可能性が示唆されているが、

オミクロン株感染による入院例が既に増加している」

と注意を呼びかけています。

（※）…記事内の新規陽性者数は「JX通信社/FASTALERT」のデータを参照