コンタクトレンズ購入 医療性と利便性を備えた サブスクリプション化への移行
投稿No：10272
コンタクトレンズのサブスクリプション化と 熾烈な囲い込み競争 時代の波にどう向き合うか？
シードより、
海津雅彦さんと山本知佐大阪所長、
佐藤さんが来社されました。
近年、コンタクトレンズ業界では
サブスクリプションモデルの導入が
急速に進んでいます。
コンタクトレンズの特性である 高度管理医療機器を重視
従来は、定期的な来店や
都度購入が主流だった
コンタクトレンズの販売において、
定額制で定期配送を行う
サブスクリプション型サービスは、
コンタクトレンズは高度管理医療機器であるので
登録は、眼科と提携して、
コンタクトレンズによる眼障害に対処できる
販売店が安全性につながります。
インターネット通販、雑貨店、眼鏡店は対象外です。
お客様の利便性を高めると同時に、
継続利用を促す効果もあることから、
各メーカーがこぞって同様のシステムを
打ち出すようになりました。
コンタクトレンズメーカーが行った、
コンタクトレンズの購入に関する調査によると、
世代を問わず、最も多かったのが
「ネット通販を利用している」
という回答でした。
すでにネットでの購入が
主流になりつつあるのです。
その背景には、
「お店に行くのが面倒」
「待ち時間が長い」といった、
購入時のストレスを避けたいという
消費者の声が多くあるようです。
忙しい日常の中で、手軽に商品が手に入る
ネット通販の利便性が、多くの人に
支持されていることがわかります。
しかし、処方を受けずに
コンタクトレンズを使用することは、
目の健康にとって非常に危険です。
装用トラブルや視力の悪化、
重い眼障害につながるリスクもあり、
自己判断での使用は避けるべきです。
そうした中で、近年、
コンタクトレンズメーカーが
導入を進めているのが、医療機関と連携した
サブスクリプション型の
新しいサービスモデルです。
医療ルートを外れた、コンタクトレンズの流通には、
多くの眼障害が報告されています。
メーカーには製造物責任（PL）法上の責任を負わされています。
監督官庁は、厚生労働省です。
厚生労働省からは、何回も
コンタクトレンズ注意報が発信されています。
以下は、その一例です。
厚生労働省医薬・生活衛生局長 薬生発 0926 第 5 号
平成 29 年 9 月 26 日 コンタクトレンズの適正使用に関する情報提供等の徹底について 都道府県 知 事 各 保健所設置市長 殿
コンタクトレンズ（カラーコンタクトレンズを含む。）の販売に関しては、
これまで「コンタクトレンズの適正使用に関する情報提供等の徹底について」
（平成 24 年７月 18 日付け薬食発 0718 第 15 号厚生労働省医薬食品局長通知）、
「コンタクトレンズの適正使用に関する情報提供等の徹底について（再周知）」（
平成 25 年６月 28 日付け薬食発 0628 第 17 号厚生労働省医薬食品局長通知）及び
「コンタクトレンズの適正使用に関する情報提供等の徹底について（再周知）」
（平成 26 年 10 月１日付け薬食発 1001 第３号厚生労働省医薬食品局長通知）
（以下これらを「局長通知」という。）により、購入者に対して適正な使用方法等を
十分に説明することや購入時に医療機関の受診勧奨等を行うこと等について、
周知徹底を依頼してきたところである。
しかしながら、
平成 26 年度厚生労働科学研究
「カラーコンタクトレンズの規格適合性に関する調査研究」
における「学校現場でのコンタクトレンズ使用状況調査データの２次解析」
の報告では、眼障害の危険因子として、
不適切なケアや長時間又は交換期間を超えた装用等
が考えられるとともに、インターネット及び通信販売
（以下「インターネット販売等」という。）を
利用した購入者に眼障害が多いことが指摘されている。
適切に治療をしなければ失明につながるおそれのある
感染性角膜潰瘍等、重篤な眼障害の発生を未然に防ぎ、
購入者がコンタクトレンズを安心して
使用できるようにするためには、
購入者自身が不適切な使用による眼障害の発生の危険性について正しく理解し、
添付文書や医療機関の指示に従い適正に使用する
ことの重要性を認識することが不可欠である。
安全性と利便性を備えた仕組み
この仕組みでは、医療機関である眼科で
定期的な診察や処方を受けながら、
必要なレンズを安定して
届けてもらえるため、
安全性と利便性の両立が可能になります。
目の健康を守りながら、
安心してコンタクトレンズを
使い続けられる仕組みとして、
今後の主流になりつつあります。
サブスクリプションモデルは、
お客様が一度契約すれば自動的に
商品が届くため、買い忘れの防止
などといったメリットがあり、
時間に追われる現代社会において
非常に魅力的な仕組みといえます。
しかし、各社が同様のサービスを展開する中で、
差別化が難しくなってきているのも事実です。
そのため、メーカーは次なるステップとして、
「お客様の囲い込み」、つまり、
顧客を自社ブランドに継続的に
留まらせる戦略—に力を入れ始めています。
各メーカーは、これまで以上に
販売体制の強化に力を入れていて、
販売店との関係構築に
積極的に取り組んでいます。
商品自体の差別化が難しくなってきた今、
メーカー各社は、自社の製品を
より多くのユーザーに届けるため、
販売力や信頼のある店舗との
関係づくりに力を入れているのです。
これまでは、販売店を訪問して
システムの概要を説明し、
お客様への案内をお願いしていましたが
最近では、メーカー側の提案内容にも
変化が見られるようになってきました。
現在では、
販売現場での具体的な目標を設定したり、
それに応じたインセンティブを
提示するなど、これまでよりも、
販売の実務に踏み込んだ提案が
目立つようになってきています。
メーカーとしても、
サブスクリプションモデルをしっかり
根付かせたいという意識が強くなっていて、
販売店との関係をこれまで以上に
深めようとする姿勢が感じられます。
シードとしては
らくらくシステムをもっと活発に
推奨して貰いたいというのが本音です。
メーカー各社の動きが活発化する中で、
変化の波をうまく捉えながら、
変わらぬ誠意をもって
取り組んでまいります。
