コンタクトレンズ各社は装用者の『老眼卒業』対策に取り組んでいます。

老眼卒業とは、40代から近点が見えにくくなる老視により、コンタクトレンズの使用を卒業することです。

土曜日の業務終了後に、メニコンさんと勉強会をしました。

メニコンの安部優部長・山本覚課長・溝上竜一さんの3名が夕方来られました。

メニコンさんは、6月のクールビズに先駆けて既にポロシャツ姿でした。

普段メニコンさんとは後方部門との交渉が中心で、お客様と接する現場担当員との接点はあまりありません。

それではメニコンの考えが現場担当者には直接伝わらないので、久し振りに勉強会をして、メニコンの考えを直接販売担当者の皆さんに話してもらう事にしました。

話の内容は、企業機密に関することなので、詳しくは書けません。

要するに、誰に、何を、どのようにするかという3つの視点から話を聞きました。

メニコンと言えばメルスプランが中心なので、話はメルスプランに関する内容が中心でした。

これから夏の需要期に向かうので、その準備についても案内がありました。

もう一つのテーマは、早ければ40代から始まる、遠近両用レンズに対する取り組みです。

日本経済新聞2018年5月28日付夕刊記事によれば、コンタクトレンズ各社が、老眼向け製品の増産や販売拡大に乗り出しています。

シードは40億円を投じて、遠近両用レンズの生産能力を三割増強します。

遠近両用レンズを中心とした、月産能力を2019年末に4500万枚に高め、将来は5500万枚まで生産を可能にする方針です。

ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)は、レンズ選びを助言する専門担当者を増やすそうです。

営業担当者と一緒に病院に出向き、最適なレンズ選びを支援する専門スタッフを増員します。

2020年を目処に現在の10人弱から2倍程度に増やす計画だそうです。

国内2位の日本アルコンは、乾燥しにくい独自構造を備えた品揃えを強化するそうです。

この狙いは、老眼が始まると、コンタクトから眼鏡に切り替えるユーザーが多いので、コンタクト各社は『老眼卒業』を防いで事業底上げを狙う目的のようです。

人口の多い団塊ジュニア世代が40代に入った事で、ミドルシニア層(40~50歳代)を想定した製品開発も進んでいます。

日本アルコンによると、日本のコンタクトの処方する全体に占める遠近両用レンズの割合は、5%に留まって、ドイツの34%や米国の16%と比べて低い値になっています。

スマホが普及すれば、若年層では近視の問題、シニア年代では老眼の問題がこれからも続きます。

メーカーにより新しいレンズが開発され、新しい市場が生まれると、私達は新しい取り組みを勉強しなければなりません。

2018年5月26日(土)